グリーンスチール：持続可能な鉄鋼業界への道

気候変動への対策が急務とされる中、企業には法規制や市場からの要請に適切に対応することが求められている。日本の産業部門におけるCO2排出量の4割弱を占めるとされる鉄鋼業界にとって、脱炭素社会を実現するためには製造プロセスの転換が不可欠だが、「hard to abate sector（排出削減が困難な分野）」の一つとされている通り、鉄鋼業界におけるCO2削減は一朝一夕には解決できない課題である。このような状況の中で、環境配慮型製品としてグリーンスチールという新たな概念が注目を浴びている。本稿では、グリーンスチールの概要とその意義、さらには情報の透明性がもたらす重要性について考察する。

グリーンスチールとは？

一般的に鉄の生産方法には、鉄鉱石を還元する高炉プロセスと鉄スクラップを回収・溶解する電炉プロセスがある。それぞれ異なるアプローチでCO2排出量の削減が試みられているが、最近では国内外のメーカーから様々なブランドでグリーンスチールが販売されている。
現時点でグリーンスチールの明確な定義は存在しないものの、各ブランドは気候変動対策に関する配慮をアピールしている。経済産業省内に設置された「GX推進のためのグリーン鉄研究会」では、企業の主張内容を3つの類型に整理している。簡易的には①鉄連ガイドラインによるマスバランス方式^（*）、②プロセスの紐づけ方式、③電炉材＋再エネ証書方式、と当社は整理しているが、経済産業省によるそれぞれの定義は以下の通り。

①製造プロセスの改善等による排出削減量を割り当てることで排出量を下げた製品：
鉄鋼メーカーが実施したCO2削減プロジェクトの効果を全社でプールし、任意の鉄鋼製品に割り当てる手法。^（*）
②脱炭素化技術によって製造された製品の製造プロセスの排出量を表示：
特定の製品と製造プロセスにおける削減効果を関連付け、環境負荷を明示化するアプローチ。
③電炉で使用する電力に係る排出量を証書等により下げた製品：
電炉を活用し、非化石証書などのエネルギー属性証明書を組み合わせて排出量を低減する手法。
^（*）日本鉄鋼連盟「グリーンスチールに関するガイドライン」にて、マスバランス方式と表現される手法。ISO 22095:2020 Chain of custodyのブック＆クレーム方式と認識される可能性についても議論あり。

これらは鉄鋼業界が脱炭素化を進める具体的な手段であり、それぞれの特徴や違いを認識することが重要である。

グリーンスチール売買を検討する意義とは？

脱炭素社会の実現を目指して様々な施策が実行される中、グリーンスチールの採用は企業の取組姿勢を示すだけでなく、環境配慮型製品のマーケットを確立し、更なる技術革新を促す重要な役割を果たす。

各製鉄方法における脱炭素技術は実装に向けた取組が進められている段階であり、期待される削減効果や経済性の観点から判断が難しい、といったそれぞれの立場における課題があるといわれている。しかし、脱炭素の潮流は不可逆的であり、今後の技術実装・制度の進展は待ったなしの状況だ。GHGプロトコルScope 3への適用やSBTiにおける環境属性証明書の使用拡大などの国際的なフレームワークの議論が進む中、日本国内のグリーン購入法改正などの法規制や公的支援策の整備も検討されており、企業はより具体的な削減効果を享受できるようになるだろう。「hard to abate sector」である鉄鋼業界において、2050年のカーボンニュートラル社会の実現には、移行期も含めたサプライチェーン全体での共創が不可欠であると考えられている。

ポイントは情報の透明性とトレーサビリティ

どのようなシナリオであれ、グリーンスチールの価値遡及には情報の透明性とトレーサビリティが欠かせない。消費者や企業が製品の環境負荷を理解し、適切な選択をするためには正確な情報を必要であり、企業はその提供に努めなければならない。近年、グリーン・ウォッシュに関する法令は厳格化しており、企業の環境主張には科学的な裏付けや第三者機関による認証が求められる傾向にある。こうした中でMIeCO2の役割が浮かび上がる。持続可能な未来を目指す中で、サプライチェーン全体でともに努力し、グリーンスチールを活用して脱炭素化に向けた道を模索していくことが大切ではないだろうか。

※本稿は、2025年3月10日時点公表され、入手可能な各種資料の内容を前提としております。また、本稿における意見や見解が、当社の公式な意見や立場を代表するものではありません。

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